最終更新日 2023年11月27日

医療DXとは?

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近年、様々な業界においてDX(デジタルトランスフォーメーション)の推進による企業成長が促進されています。医療分野においてもその動きは注目されており、2022年10月には政府の「医療DX推進本部」が発足され、政府としても医療分野のDXを通じてサービスの効率化や質の向上に取り組むとされています。

しかし、医療機関に従事されている方の中には、「DX化」と聞くと

どのような取り組みを行えば良いのか

現状に対してどんな課題が解決へとつながるのか

と具体的なイメージが掴みづらい方もいるでしょう。

そこで本記事では、課題やメリットを踏まえた上で、医療DXのおすすめサービスと実際の導入事例をご紹介いたします。ぜひ医療のDX化をご検討中の方はご一読ください。

医療DXの定義

医療DXの定義として、厚生労働省が以下のように定義しています。

  • 医療DXとは、保健・医療・介護の各段階(疾病の発症予防、受診、診察・治療・薬剤処方、診断書等の作成、診療報酬の請求、医療介護の連携によるケア、地域医療連携、研究開発など)において発生する情報やデータを、全体最適された基盤を通して、保健・医療や介護関係者の業務やシステム、データ保存の外部化・共通化・標準化を図り、国民自身の予防を促進し、より良質な医療やケアを受けられるように、社会や生活の形を変えること。

(修正)(第1回「医療DX令和ビジョン2030」厚生労働省推進チーム資料)【資料1】より抜粋

以上を踏まえると医療DXとは、病院だけでなく、介護や保険、薬剤においてもデジタル技術を取り入れ、患者の情報を共有することで、より良い医療の提供を目指すことと言えるでしょう。そして、医療は私達の生活に欠かせないものなので、社会全体として進めていく必要があります。

医療DXの現状と課題

医療機関におけるDX化への代表的な課題とその背景について見ていきましょう。

現場スタッフと患者のITリテラシー不足

DX化のためのサービスを導入する際、医療機関のスタッフは専門性が高いためIT機器を扱いなれていないことが多く、IT人材の育成に時間かかってしまう場合があります。加えてDX化のためのサービスを導入したくても、経営層の理解が得られず、ITリテラシーの不足がDX化の推進を妨げてしまうことがあります。

また患者の多くがIT機器に慣れていない高齢者のため、デジタル化された問診や予約など患者とのやり取りに関するDX化を進めることが難しい場合もあります。

導入に対して時間がかかることを理解した上で、むやみにデジタル化を進めるのではなく現状の患者に対してより良い医療を提供するための最適なDX化を検討する必要があります。

医療機関の予算の制限

新しいサービスの導入を検討する際、大きな病院では大掛かりなシステムを導入することになりコストがかかってしまう、というイメージが先行しているかもしれません。

ですが一部の工程や部門における導入といったスモールスタートから、徐々に全体への導入を検討していくことで、改めて現状に合ったシステムか確認できるので、まずは小さなところからDX化を進めていくことをおすすめします。

また、複雑なシステムの導入の場合大幅なコストがかかってしまいますが、人件費や業務負担の軽減、医療の質の向上などのメリットと合わせて将来的なコスト削減を試算して検討しましょう。

医療従事者の不足

日本全国で少子高齢化が進んでいる影響で医療従事者は年々不足しており、中小病院において休診や閉院が加速しています。

また夜勤や長時間の拘束など医療現場がハードな勤務体制になっているため、結婚や出産により女性の従事者が離職することも多い現状があります。

このように、病院自体の経営が難しくなってしまう前に、医療従事者の勤怠管理や業務フローの改善など、医療従事者がより良い環境で働けるように整備することもDX化のポイントとなります。

「医療DX令和ビジョン2030」とは?

「医療DX令和ビジョン2030」とは、医療現場におけるDXを推進するために政府が掲げている施策のことです。具体的な施策内容として、大きく以下3つを掲げています。この3つの達成に「医療DX令和ビジョン2030」の厚生労働省推進チームが取り組んでいます。

全国医療情報プラットフォームの創設

全国医療情報プラットフォームは、日本全国の医療機関が参加し、患者の医療データを統合・共有する仕組みです。

これにより、患者はどこでも自分の医療情報にアクセスでき、医療従事者は迅速かつ正確な診断や治療に役立つ情報を共有できます。

  • ・オンライン資格確認等システムを拡充し、全国医療情報プラットフォームの構築を検討
  • ・2024年度中の電子処方箋の普及に努めるとともに、電子カルテ情報共有サービス(仮称)を構築し、共有する情報の拡大を検討
  • ・介護保険、予防接種、母子保健、公費負担医療や地方単独の医療費助成などに係るマイナンバーカードを利用した情報連携を実現するとともに、次の感染症危機への対応も検討
  • ・2024年度中に、自治体の実施事業に係る手続きの際に必要な診断書等について、電子による提出を実現
  • ・民間PHR事業者団体やアカデミアと連携したライフログデータの標準化や流通基盤の構築等を通じ、ユースケースの創出支援を検討
  • ・全国医療情報プラットフォームにおいて共有される医療情報の二次利用について、そのデータ提供の方針、信頼性確保のあり方、連結の方法、審査の体制、法制上あり得る課題等の論点について整理し検討するため、2023年度中に検討体制の構築を検討

第3回医療DX推進本部幹事会(5/29)次第(厚生労働省推進チーム資料)より抜粋・一部改変

電子カルテ情報の標準化等

電子カルテ情報の標準化は、異なる医療機関やソフトウェア間で患者データを統一させることができます。

これにより、医療従事者は共通の形式でデータを取り扱うことができるため、医療情報の効率的な共有が可能となり、診断や治療の迅速かつ正確な実施が期待されます。患者は異なる医療機関での受診時にも、安全かつ円滑な医療サービスを受けることができます。

  • ・2023年度に透析情報及びアレルギーの原因となる物質のコード情報について、2024年度に蘇生処置等の関連情報や歯科・看護等の領域における関連情報について、共有を目指し標準規格化。2024年度中に、特に救急時に有用な情報等の拡充を進めるとともに、救急時に医療機関において患者の必要な医療情報が速やかに閲覧できる仕組みを整備。薬局との情報共有のため、必要な標準規格への対応等を検討
  • ・標準型電子カルテについて、2023年度に必要な要件定義等に関する調査研究を行い、2024年度中に開発に着手。電子カルテ未導入の医療機関を含め、電子カルテ情報の共有のために必要な支援等の検討
  • ・遅くとも2030年には、概ねすべての医療機関において、必要な患者の医療情報を共有するための電子カルテの導入を目標に検討

第3回医療DX推進本部幹事会(5/29)次第(厚生労働省推進チーム資料)より抜粋・一部改変

診療報酬改定DX

診療報酬改定DXは、医療機関における診療報酬制度の改善を目指す取り組みです。現状、ベンダーや医療機関等においては、診療報酬改定に短期間で集中的に対応するため、大きな業務負荷が生じています。

診療報酬改定DXでは、改定の施行時期の後ろ倒しや医療機関の各システムに共通算定モジュールを提供することにより、現場スタッフやベンダーが改定にスムーズに対応できるように改革を進めています。

  • ・2024年度に医療機関等の各システム間の共通言語となるマスタ及びそれを活用した電子点数表を改善・提供して共通コストを削減。2026年度に共通算定モジュールを本格的に提供。共通算定モジュール等を実装した標準型レセコンや標準型電子カルテの提供により、医療機関等のシステムを抜本的に改革し、医療機関等の間接コストを極小化することを検討
  • ・診療報酬改定の施行時期の後ろ倒しに関して、実施年度及び施行時期について、中央社会保険医療協議会の議論を踏まえて検討

第3回医療DX推進本部幹事会(5/29)次第(厚生労働省推進チーム資料)より抜粋・一部改変

医療DXを推進するメリット

新しくDX化システムを検討する際のポイントと、医療機関がDX化を推進することで「どのような課題解決につながるのか」「どのようなことが実現できるのか」というメリットをご紹介します。

医療業務以外の業務の効率化

医療現場における業務効率化には様々なものがあります。例えば、予約システムの導入によって患者の待ち時間の短縮や、予約の電話対応といったスタッフの負担軽減が可能となります。

また、消耗品の在庫管理や廃棄の期限管理などのシステムを導入することで、欠品の不安を無くすだけでなく、医療従事者が本来の業務に集中して取り組めるようになるメリットもあります。

業務を効率化することでスタッフの負担を軽減し、医療業務に集中できる環境を作ることができます。

情報ネットワークの構築

電子カルテの導入などのDX化によって患者の情報をデータ化することで、院内だけでなく別の医療機関に移る際も簡単に共有することができるようになります。

またチャットツールの導入により、院内スタッフ同士のコミュニケーションを円滑にすることもできます。

日々状況が移り変わる医療現場における情報共有をスムーズにすることで、業務の効率化やコスト削減へとつなぐことができます。

医療におけるBCP(事業継続計画)の強化

BCP(事業継続計画)とは、自然災害、大火災、テロ攻撃などの緊急事態に遭遇した場合において、事業資産の損害を最小限にとどめつつ、事業の継続あるいは早期復旧するための方法や手段などをあらかじめ取り決めておく計画のことです。

例えば、患者のカルテを紙媒体で保管していると災害時に紛失してしまう可能性が考えられるため、クラウド上でデータ管理が行える電子カルテに保存しておくことで被害を最小限にすることができます。

患者のプライバシーに関わるため、緊急時でも紛失や盗難がないように管理ができるシステムの導入は必須といえます。

予防医療サービスの浸透

近年、デジタル端末で運動量や体温計測など健康に関する様々な数値を自分自身で管理することで、未然に病気のリスクを減らす予防医療の考え方が浸透してきています。

病気にかかった際も体調管理の記録として参考になるため、医師にとってもより良い医療の提供に役立てることができます。

オンライン診療や在宅診療

昨今では、新型コロナウィルスなどの感染症が疑われる場合にオンライン診療を取り入れる病院が増加しているため、オンラインでの問診や医療相談ができるツールが数多く開発されています。

また、在宅診療向けの持ち運びしやすい電子カルテなどのシステムもあり、医療現場に柔軟な形でDX化が取り入れられるようになっています。

どのような患者に対してより良い医療を届けたいのかによって導入すべきシステムを選定することもポイントと言えます。

医療DXの主な取り組み

医療DXの主な取り組みを4つご紹介します。

電子カルテ

紙媒体の場合、問診票や手書きのカルテ、レントゲン、その他機器の検査結果等、ひとりの患者の情報がたくさんの媒体に散らばってしまいます。

電子カルテを導入することで、患者のデータを一元管理できるため、容易に患者の過去の診療履歴や検査結果にアクセスでき、より効果的な治療を提供できるようになります。また、情報共有や医療研究・解析もスピーディーにデータで行うことができます。

紙媒体を保管するスペースの確保も不要になるため、小規模の病院やクリニックのコスト削減・業務効率化に繋がります。

オンライン予約・問診

オンライン予約システムを導入することで、患者は自宅で病院やクリニックの予約ができるため、待ち時間を減らし、効率的な予定調整が可能になります。また、予約情報を自動的に院内スタッフと共有できるため、重複や見落としを防ぎます。

事前の問診表もデジタル化することで、情報をデジタルフォームで直接収集し、正確かつ効率的に管理できます。

オンライン診療

オンライン診療は患者にとって場所に縛られず、自宅や仕事場から医師とコンタクトができるため、医療が不足している地域や遠隔地域に住む患者にも、高品質な医療を提供できるようになります。また、コロナ禍のようなパンデミック時に患者と医師の対面を最小限に抑えることができるため、感染リスクを軽減します。

患者は予定に合わせて診察を受けることができるため、待ち時間を削減し、院内の混雑の解消や時間の節約につながります。

医療センシング

医療センシングはセンサーを使用して患者の健康データをリアルタイムで収集し、医師や看護師に即座に情報を提供します。これにより、入院患者の健康状況を常に測定することができ、早期の問題や変化に対処できます。

また、多量の病床でのデータを収集することができるため、医療研究の発展や新たな治療法の開発も期待できます。

医療業界におけるDX事例

医療業界で実際に導入されているおすすめDXサービスを事例とともにご紹介します。

AI搭載のWEB問診システム「ユビーAI問診」

ユビーAI問診webサイト
(出所:ユビーAI問診公式Webサイト)

 

ユビーAI問診は、患者様ごとにAIが最適な質問を自動生成・聴取し、医師は問診結果を電子カルテに1クリックで転記することで業務効率化を実現するAI搭載のWEB問診システムです。
スマホで簡単にWEB問診が行えるため、待ち時間削減と感染リスク対策になり、問診結果は医師用語に変換されて診察前にカルテの8割方が完成します。
導入事例として、問診の質が均質化されるため、看護師の練度に頼ることなく診察をスムーズに行えるようになり、看護師の業務負担の軽減にもつながったという声があります。
また、紹介の患者に対しても紹介状やお薬手帳の内容をスキャンするだけでカルテに取り込める機能があるため、医療事務者の転記ミスの防止やコスト削減になっているようです。

  • 初診の「カルテ記載効率化」
  • 1人あたりの初診問診時間が3分の1に
  • With コロナ時代に適した「来院前問診」

訪問診療専用スケジュール管理ソフト「CrossLog」

CrossLogwebサイト
(出所:CrossLog公式Webサイト)

 

CrossLog(クロスログ)は、訪問診療におけるスケジュール管理や移動を楽にするためのスケジュール管理ソフトです。
訪問診療のスケジュールに関する作業を大幅に軽減し、Google Mapsとの連携で訪問診療の移動ルートも管理します。患者や施設のNGスケジュールを事前に登録することにより、スムーズに訪問予定を組むことができます。
導入事例として、一日に何箇所もの訪問先がある場合最適なルート検索ができることによってスムーズに移動ができるようになり、ルート決めの時間も削減できるようになるとのことです。
また、他の先生とのスケジュールを瞬時に共有できるため、次回の訪問スケジュールが合わなくなっても他の方が対応可能か一目で確認することができるようになります。

  • 訪問診療のスケジュールに関する作業を大幅に軽減
  • 診療の際の移動ルート作成がスムーズになる
  • 電子カルテシステムとの連携が可能

介護睡眠見守りシステム「センシングウェーブ」

センシングウェーブwebサイト
(出所:センシングウェーブ公式Webサイト)

 

センシングウェーブは、凸版印刷が提供しているベッドマットレスの下に設置する非接触型センサーです。
利用者の睡眠の深さ、心拍相当数、呼吸相当数、離床・入床などを取得でき、利用者、介護者双方の負担を軽減し、更なるケアサービスの質向上を実現します。
導入事例として、全フロアの情報を1台のパソコンで閲覧可能に設定することで、異常があった際はスタッフ間のスムーズな連携や迅速な処置ができるようになるとのことです。
睡眠の質を段階的に見える化することで、夜間巡視だけでは気づけなかった利用者の状態を把握できるため、日々のケアを最適な形にすることができるようになります。

  • 睡眠の深さや心拍相当数など利用者の状態を一目で把握
  • 大掛かりな工事は必要なく1台からテスト導入
  • クラウド型の運用のためスマホ・PC・タブレットなどで閲覧可能

人事・​産業保健スタッフ向け健康管理システム「Carely」

Carelywebサイト
(出所:Carely公式Webサイト)

 

Carely(ケアリィ)は、企業のすべての健康情報をスッキリ整理する人事・​産業保健スタッフ向けの健康管理システムです。
特殊健康診断や有害業務など管理項目のカスタマイズにも対応しており、過重労働対策やメンタルヘルス対策といったデータ分析に基づいた健康経営施策を提案します。
導入事例として、それまで紙やエクセルで管理していた健康診断、インフルエンザ予防接種、ストレスチェック、産業医面談のやり取りを一元管理することで法令遵守だけでなく健康経営優良法人の認定取得にも繋げられるとのことです。
コロナ禍のリモートワークや多くの拠点を抱えている企業でも、クラウドでのデータ管理により従業員の健康状態を可視化させ、産業医との連携をスムーズにすることができます。

  • 健康管理にかかる作業時間を約4分の1に効率化
  • 従業員に紐づく健康情報を一つの画面に集約
  • 健康経営・ウェルビーイングの実現を支援

自由診療専門の電子カルテ「medicalforce」

medicalforcewebサイト
(出所:medicalforce公式Webサイト)

 

medicalforce(メディカルフォース)は、美容クリニック・自由診療クリニックの業務・経営全てを管理するクラウド型電子カルテです。
電子カルテの機能以外にも予約、会計など様々な機能が連動することで顧客情報を蓄積と可視化することが可能で、来院リマインドやクーポン配信などができるCRM機能もついているため、リピートUP効果も狙えます。
導入事例としては、LINEを使って予約対応ができ、QRコードから事前問診票を記入することもできるため、電話対応が大幅に減って効率的にクリニックの空き状況を埋められるようになるとのことでした。
また自動で在庫残数を減らし、かつ発注や仕入れの管理もまとめてできるので、日々のエクセル管理が不要になります。

  • クリニック向けのマーケティング機能が充実
  • LINEから受け付け可能なWeb予約
  • 患者のスマホで完結する事前問診票は自動でカルテ・来院者情報へ

コミュニケーションツール「MeDaCa PRO」

MeDaCa PROサイト
(出所:MeDaCa PRO公式Webサイト)

 

MeDaCa PROは、医療機関とMeDaCaアプリ利用者である患者様とをリアルタイムで繋げるためのコミュニケーションツールです。
導入事例として、産科外来で産まれた赤ちゃんの超音波画像をデジタルでご家族にお渡しするサービスや、MeDaCaのメッセンジャー機能を通しての待合呼出しサービスで今までよりもスムーズな外来患者様のご案内が可能になるとのことでした。
待合呼出しサービスは患者様自身のスマートフォンに直接通知が届く仕組みなので、専用端末の導入要らずで、コロナ禍を経て重要度の高まった非接触の形態に近付けることができます。

  • 検査センターから医療機関、患者までを一直線に連携
  • 検査結果や処方箋控えもアプリから共有
  • 利用者はいつでもどこでも検査データを確認できる

保険薬局専用の電子薬歴システム「Pharnes X-MX」

Pharnes X-MXwebサイト
(出所:Pharnes X-MX公式Webサイト)

 

Pharnes X-MXは、メディコムの提供するレセコン一体型の保険薬局用電子薬歴システムです。
導入事例としては、レセコンと電子薬歴とが一体型なので、来局患者やその方の使用薬剤などの検索機能がとても使いやすく、添付文書やくすりのしおりの閲覧・入力が簡単なので、新人薬剤師の服薬指導に適しており、地域に根差した薬局としての姿により近付けるとのことでした。
電子薬歴で実現したいことや目的に関する慎重なヒアリングを経て、各薬局で利用しやすいテンプレートや設定が行われてから納品されるので、3カ月程度を要する代わりに、徹底したサポートとアフターフォローで着実なシステム導入が実現します。

  • 重複投薬チェックやOTC医薬品相互作用チェックなど幅広い監査機能搭載で、日々のミスを防止
  • 薬歴は一画面で表示、要チェック項目には色が付くので一目瞭然のスピーディーな対応が実現
  • 在宅訪問先からも薬歴の閲覧・入力が可能なので、薬局内と変わらず業務ができる

 

まとめ

本記事では、医療のDX化について代表的な現状の課題やDX化のポイント、取り組み事例をご紹介いたしました。

医療におけるDX(デジタルトランスフォーメーション)とは、医療の質の向上や業務の効率化を促進することで患者に最適な医療の提供を可能にするために取り組むものです。

改めて自院にどのような課題があるのか、どのような取り組みを行っていきたいのかを整理してから、必要なDX化を取り入れてみてはいかがでしょうか。

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